耐震診断のすすめ

住まいが地震に対して安全かそうでないかを判断する為に耐震診断というものがあります。

専門家がおこなう耐震診断には国土交通省住宅局建築指導課監修（財）日本建築防災協会発行の２００４年改訂版「木造住宅の耐震診断と補強方法」の中の一般診断法と精密診断法の２種類があります。

一般的な木造住宅であれば一般診断法で十分だと思います。
地盤、基礎、建物の重さ、壁の量とバランス、柱、梁などの接合部、そして部材の劣化度を考慮して判定します。

評価は４段階に分かれ、数値で表されます。この数値が小さい方が耐震性がなく、危険であることを示しています。
地震による被害の大きさは、震源地の深度や距離、時間、揺れ方など一様ではないのですが、この診断法で「倒壊しない」と評価された場合、だいたい関東大震災なみの震度６強の地震がおきても、建物が潰れてしまわないレベルと考えてよいでしょう。「倒壊する」は、人命が奪われるほど建物が破壊されてしまう状態を指します。この評価の第一の基準は「生命の安全」ですので、震度６強より弱い地震でも、タイルにひびが入るなど、建物に被害が出る可能性はあります。

国の調査によると、全国の木造住宅の４０％が耐震性能が不十分だという試算結果を出しています。特に１９８１年に制定した新耐震基準以前に建てられたものは地震に弱いといわれています。しかし、本当の意味で耐震性能が向上したのは２００２年の建築基準法改正以後です。（継ぎ手、仕口の仕様特定、耐震壁のバランス等）　

リフォームをする場合、住まいの健康診断を含めて耐震診断をおすすめします。